一級建築士試験「楽習合格」チャート
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年度 |
設問 |
肢問 |
正誤 |
分野 |
キーワード |
問 題 |
H22 |
25 |
3 |
X |
各種構造 |
構造計画 |
3.建築物の屋根周辺部や庇(ひさし)においては、局部風圧が小さいので、 二次部材や仕上げ材の耐風に関する検討を無視することができる。 |
H22 |
22 |
3 |
O |
構造力学 |
地盤・土質 |
3. 液状化の判定を行う必要がある飽和砂質土層において、地表面水平加速度値は、 損傷限界検討用として150〜200cm/s2、終局限界検討用として350cm/s2 程度が推奨されている。 |
H21 |
23 |
3 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
3 軟弱地盤において良好な支持地盤が深く、支持杭基礎工法によると極端に費用が高くなる場合、 地盤改良又は摩擦杭を用いることを検討する。 |
H21 |
23 |
2 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
2.
水平力が作用する杭基礎において、地震時に液状化する可能性がある地盤では、 水平地盤反力係数を低減して、杭の水平力に対する検討を行う。 |
H21 |
20 |
3 |
X |
各種構造 |
その他構造 |
3.
地上4階建ての壁式鉄筋コンクリート構造において、許容応力度計算による検討を行う場合、 4階の耐力壁のせん断補強筋比は、0.1%とすることができる。 |
H21 |
19 |
2 |
X |
各種構造 |
鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
2.
柱の短期荷重時のせん断力に対する検討に当たっては、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の 許容せん断耐力の和が、設計用せん断力を下回らないものとする。 |
H21 |
13 |
1 |
O |
各種構造 |
鉄筋コンクリート構造 |
1. 地震力作用時における層間変形の算定時において、耐力壁脚部における地盤の鉛直方向の 変形が大きい場合、耐力壁脚部に鉛直バネを設けた検討を行った。 |
H21 |
8 |
1 |
O |
構造力学 |
地震力 |
1. 鉄筋コンクリート造の保有水平耐力計算を行う場合の地上部分の地震力は、 標準せん断力係数 Co が「0.2 以上の場合」と「1.0以上の場合」の2段階の検討をする。 |
H20 |
23 |
2 |
O |
建築材料 |
木材・木質系材料 |
2. 長期の積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の長期許容応力度は、 通常の長期許容応力度の1.3倍の数値とする。 |
H20 |
22 |
4 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
4. 同一の建築物の基礎において、杭長に著しい差がある場合には、不同沈下による影響を検討する。 |
H20 |
22 |
1 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
1. 鉄筋コンクリート造ラーメン構造の大梁の断面算定に当たっては、一般に、地震荷重時の応力として 柱面位置での曲げモーメントを、断面検討に用いることができる。 |
H20 |
21 |
2 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
2. 高さ60mを超える建築物について時刻歴応答解析により安全性の確認を行う場合、地震地域係数Zが 同じ建設地であっても、一般に、表層地盤の増幅特性が異なれば、検討用地震波は異なる。 |
H20 |
13 |
2 |
X |
各種構造 |
鉄筋コンクリート構造 |
2.
ルート[2-1]において、柱や耐力壁のせん断設計の検討及び剛性率・偏心率の算定を行ったので、 塔状比の検討は省略した。 |
H19 |
22 |
3 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
3. 床スラブは、水平力を柱や壁に伝達する機能を有しているので、「上下階で耐震壁の位置が異なる場合」は 「平面的にくびれがある場合」は、床面内お水平剛性や強度を検討する。 |
H19 |
22 |
1 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
1. 床構造の鉛直方向の固有振動数が小さい場合には、鉛直方向の振動によって居住性への 障害が生じないように検討を行う。 |
H19 |
21 |
4 |
X |
各種構造 |
構造計画 |
4. 鉄骨造の建築物の必要保有水平耐力の検討に当たって、ある階の保有水平耐力に占める割合が50%となる 筋かいを配置する場合は、筋かいのない純ラーメンの場合に比べて、構造特性係数Dsの値を小さくすることができる。 |
H19 |
14 |
3 |
O |
各種構造 |
鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
2. 柱梁接合部において、柱の鉄骨部分の曲げ耐力の和を、梁の鉄骨部分の曲げ耐力の和 65% としたので、 両部材間の鉄骨部分の応力伝達に対する安全性の検討を省略した。 |
H18 |
22 |
3 |
X |
各種構造 |
構造計画 |
3. 建築物のたわみや振動による使用上の支障が起こらないことを確認するために、 梁及びスラブの断面の応力度を検討する方法を採用した。 |
H18 |
22 |
2 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
3. 鉄骨造の純ラーメン構造の建築物の耐震設計において、必要とされる構造特性係数Dsは0.25であったが、 0.3として保有水平耐力の検討を行った。 |
H18 |
22 |
1 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
1. 高さに比べて幅や奥行きが小さい建築物において、風方向の荷重の検討に加えて、 風直交方向の荷重の検討を行った。 |
H18 |
22 |
1 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
1. 高さに比べて幅や奥行きが小さい建築物において、風方向の荷重の検討に加えて、 風直交方向の荷重の検討を行った。 |
H18 |
16 |
4 |
O |
各種構造 |
鉄骨構造 |
4. 工場や体育館等の軽量な建築物の柱継手・柱脚の断面算定においては、 暴風時の応力の組合せとして、積載荷重を除外した場合についても検討する。 |
H18 |
15 |
1 |
O |
各種構造 |
その他構造 |
1. プレストレス導入時の部材の断面検討において、コンクリートの許容圧縮応力度は、 コンクリートの設計基準強度の0.45倍とすることができる。 |
H17 |
19 |
4 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
5. 基礎スラブ及び杭頭接合部の設計に当たっては、 それぞれの強度及び杭頭接合部の回転剛性を検討する。 |
H17 |
14 |
1 |
X |
各種構造 |
鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
1. 柱の短期荷重時のせん断力に対する検討に当たっては、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の許容耐力の和が、 設計用せん断力を下まわらないものとする。 |
H16 |
20 |
1 |
X |
各種構造 |
構造計画 |
1. 地震地域係数Zは、「許容応力度を検討する場合」と「保有水平耐力を検討する場合」とにより 異なる値を用いる。 |
H16 |
18 |
4 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
4. 液状化の可能性のある地盤において、杭の水平力に対する検討を行う場合、 一般に、水平地盤反力係数を低減する。 |
H15 |
21 |
2 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
2. 高層建築物の耐震設計において、地上階に比べて地下階のほうが平面的に大きな広がりがある場合、 一般に、地上1階の床面の水平せん断力の伝達を検討する必要がある。 |
H15 |
19 |
3 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
3. 地盤沈下地帯における負の摩擦力を受ける杭については、「杭の沈下量、基礎の変形角 及び傾斜角」及び「杭体の強度」の検討を行う。 |
H15 |
18 |
1 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
1. 直接基礎の使用限界状態に対応する検討項目のうち、「基礎の変形角及び傾斜角」は、 上部構造に対する影響を確認するための項目である。 |
H15 |
10 |
1 |
X |
各種構造 |
木構造 |
1. 荷重継続時間を3か月程度と想定した積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の許容応力度は、 通常の長期許容応力度の1.5倍とする。 |
H15 |
7 |
1 |
O |
構造力学 |
地震力 |
1. 基礎部分に免震層を配置した建築物の場合、極めて稀に起こる地震動に対する上部構造の 検討においては、一般に、許容応力度設計を行うことができる。 |
H14 |
13 |
5 |
X |
各種構造 |
鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
4. 柱の設計において、鉄筋コンクリート部分と鉄骨部分とを一体として、局部座屈が生じない断面とした場合、 施工時の局部座屈に対する検討を省略した。 |
H13 |
22 |
4 |
X |
各種構造 |
構造計画 |
5. はり及びスラブの断面の各部の応力を検討することにより、構造部材の振動による使用上の 支障が起こらないことを確認した。 |
H13 |
22 |
1 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
1. 床スラブは、常時の鉛直荷重を支えるとともに、地震時における水平力の伝達、架構の一体性の 確保等の役割をするので、床スラブの面内剛性及び耐力の検討を行った。 |
H13 |
21 |
3 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
3.
帳壁、内装材、外装材等の取付け部分の検討に当たっては、 地震力によって生じる水平方向の層間変位を考慮する必要がある。 |
H13 |
20 |
4 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
5. 地盤沈下を生じている地域において、圧密層を貫く杭の長期の荷重について設計する場合、 負の摩擦力についても検討する。 |
H13 |
20 |
3 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
2. 同一の建築物で支持層の深さが極端に異なり、やむを得ず杭基礎と直接基礎を併用する場合には、 不同沈下に対する検討を十分に行う。 |
H13 |
17 |
4 |
O |
各種構造 |
鉄骨構造 |
3. 暴風時又は地震時に対する柱継手及び柱脚の応力算定において、 積載荷重を除外した応力の組合せについても検討した。 |
H13 |
17 |
2 |
O |
各種構造 |
鉄骨構造 |
2. 水平力を受ける筋かいの接合部において高力ボルト摩擦接合を用いる場合、接合部の破断耐力の 検討に当たっては、高力ボルト軸部のせん断力と母材の支圧力により、応力が伝達されることとした。 |
H12 |
18 |
5 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
4. 地震時に液状化する可能性のある地盤では、水平地盤反力係数を低減して、 杭の水平力に対する検討を行う。 |
H12 |
14 |
4 |
O |
各種構造 |
鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
5. 鉄骨とコンクリートとの付着応力度の検討に当たっては、コンクリートの充填しにくい部分を除いた 付着面積を用いた。 |
H11 |
21 |
5 |
O |
各種構造 |
構造計画 |
5. カーテンウォールの取付け部分の構法の検討に当っては、地震時の各階の層間変位を考慮する必要がある。 |
H11 |
13 |
3 |
X |
各種構造 |
鉄筋コンクリート構造 |
4.
普通コンクリートを使用する場合、柱の最小径は、構造耐力上主要な支点間距離の1/20とし、 座屈の検討を省略した。 |
H11 |
11 |
1 |
O |
各種構造 |
壁構造 |
1.
地上4階建、軒高16mの壁式鉄筋コンクリート造の建築物を特定行政庁が指定する多雪区域内に 建築するため、保有水平耐力の検討を行った。 |
H11 |
9 |
2 |
O |
構造力学 |
地盤・土質 |
2.
地震時の杭の水平抵抗を検討するときに用いる地盤の変形係数は、ボーリング孔内水平載荷試験など によって推定することができる。 |
H10 |
22 |
3 |
O |
各種構造 |
各種構造総合 |
3.
木造2階建の在来軸組工法による建築物で、延べ面積500平方メートル以下、高さ13m以下 かつ軒高9m以下のものについては、偏心率及び剛性率の検討を行わなかった。 |
H10 |
19 |
4 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
4.
地下階を有する建築物の場合、一般に、地震による水平力は、 地下外壁を介して地中に伝達される水平力と杭が負担する水平力に分けて検討する。 |
H10 |
19 |
1 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
1.
地震時に地盤が液状化する可能性がある場合は、水平地盤反力係数を低減して、 杭の水平力に対する検討を行う。 |
H10 |
13 |
5 |
O |
各種構造 |
鉄筋コンクリート構造 |
5. 柱の断面の隅角部に太い鉄筋を配置したので、脆性的な破壊形式である付着割裂破壊の検討を行った。 |
H09 |
19 |
5 |
O |
各種構造 |
基礎構造 |
5.
埋立て地や圧密沈下が生じやすい軟弱地盤においては、建築物周辺の地盤沈下により杭頭が 露出する例が多いので、突出した杭としての水平耐力を検討する。 |
H09 |
9 |
3 |
X |
構造力学 |
地盤・土質 |
2.
圧密未完了の厚いシルト層が地表付近まで分布している場合、通常の荷重に対する検討を行えば、 杭に作用する負の摩擦力(ネガティブフリクション)の検討を省略することができる。 |